2008年度公募プログラム
デジタルメディアをテーマとする日米共同バイリンガル・サマーキャンプ

活動課題(テーマ)
ニューヨーク学院における18年間のバイリンガル教育の実践と成果をもとに、日米の中高生(12歳から16歳)を対象として、バイリンガル・サマーキャンプを実施する。このキャンプでは、デジタルメディア・コンテンツ(DMC)を共通のテーマとして、日本語または英語による学習やディスカッションをおこなう。2週間にわたるキャンプでは、DMCにおける「デジタルキッズ」プロジェクトの成果を紹介しながら、映像制作、音づくり、などを体験学習する。参加者は、英語と日本語で意思疎通をはかりながら、共同作業をおこなう。日米の若い世代が、デジタルメディアにかかわる共通の課題(プロジェクト)に取り組み、相互に異文化理解能力やコミュニケーション能力を高めていくことを目標とする。
担当
ニューヨーク学院(高等部)学院長 迫村 純男
慶應NY学院の特徴は、バイリンガル・バイカルチュラル教育。アメリカの社会では、最近、日本のサブカルチャーに関心が高まっています。デジタルメディアをテーマとし、音や映像作り等のプロジェクトを通し、日米生徒達のコミュニケーションを深めていく、ユニークなキャンプ。塾生の皆さんもぜひ参加して下さい。
1) 運営主体
本事業は慶應義塾ニューヨーク学院が主催し、デジタルメディア・コンテンツ統合研究機構(DMC)、「デジタルキッズ」プロジェクト、Japan Societyなどの協力を得ながら実施する。
2) サマー・キャンプ実施時期
2008年7月末から8月初旬(2週間)。
3) 実施形態
日米の参加者(各30名ずつ)を募り、事前にテレビ会議やEメール、チャットなどを通じて、予備学習やテーマの共有化をはかる。ニューヨーク学院におけるサマーキャンプでは以下のような共同学習、共同ワークショップなどをおこなう。
- ・ 日本人参加者には英語によるコミュニケーションの授業、米国人参加者には日本語の基礎や日本文化のクラスを個別に実施する(午後2時間程度)。
- ・ デジタルメディアにかかわる共同プロジェクト(映像制作や音つくり)をおこなう。また日米の専門家によるワークショップを開催する(主として午前中)。
- ・ スポーツや各種のゲームをおこない、相互交流をはかる。
4) 設備および実施環境
ニューヨーク学院内に高精度のテレビ会議システムを立ち上げ、専門家によるワークショップなどは必要に応じてこの会議システムを使って実施する。また、授業の一部は同時通訳を用いて実施する。キャンプの運営において、教室、宿泊施設、食堂などはすべてニューヨーク学院の施設を利用する。
5) スタッフ
キャンプ期間中の日常生活指導についてはニューヨーク学院の教職員があたるほか、異文化間教育の専門家を招聘し、参加者間の異文化コミュニケーションを促進するように努める。また、デジタルメディアにかかわるワークショップについては、映像制作や音づくりの専門家を講師として招聘する。
6) リスク管理
日本からの旅行については、入札方式で代理店を選定し、旅行保険の最低基準を設定するなど、出発から帰国までのリスク管理を厳正におこなう。また、キャンプ期間中はニューヨーク学院の保健センター、警備、食堂、寮、などが協力して通常の授業期間と同等の危機管理体制を確保する。
慶應義塾ニューヨーク学院は1990年の開設以来、少人数のバイリンガル・バイカルチュラル教育を推進してきた。今回のサマーキャンプを通じて、日本国内の教育機関とは異なるバイリンガルの教育環境を提供するとともに、日米の若い世代の間で相互理解を深めるための取り組みを実施する。とくに、若い世代の塾生に対しては、一般的な語学研修の位置づけを超えて米国の同世代生徒と共同プロジェクトを体験するなど、主体的な参加が期待されている。
米国内の高校で、日本語がAPコース(高度学習者コース)として新設される学校が増えつつあり、日本語学習者が増大している。日系アメリカ人の間でも継承語として日本語を学ぶ傾向も広がっている。また、アニメやゲームなどのデジタル・メディアに関して、若いアメリカ人の間で日本への関心も高まっている。このような状況下で、慶應義塾ニューヨーク学院が日本語や日本文化を若いアメリカ人に伝えていくことは社会貢献の観点からも重要な意義を持つ。
ニューヨーク学院では、現行カリキュラムにおけるバイリンガル教育の学習効果を評価し改善につなげるため、2007年3月より学院内にバイリンガル教育タスク・フォースを発足させた。このタスク・フォースには、英語ならびに国語(日本語)の担当教員や他の教科の教員が参加しているが、学院外からはバイリンガル教育の専門家や研究者を招聘して、教育効果の分析をおこなっている。今回のサマーキャンプを契機として、現地校との交流やデジタル教材運用などを推進し、学院生徒のバイリンガル学習環境が、さらに改善されていくことを期待する。